敷地で注意しなければならないことは、地盤、地質の他に境界杭の位置の確認、特に多雪地域では敷地と道路の除雪の検討が必要です。
別な角度から、日照、視界、騒音、隣家の窓の位置なども検討対象になります。
さらに、交通手段、公園など利用できる都市施設。利便性の点から学校、病院、商店迄の距離も知っておく必要があります。

自分のイメージを相談する設計者を決めることは、ある意味で施工業者を選定する作業に一歩踏み出すことを意味します。
もう少し進めて発注の形態について考えると、概して２種類の方法があります。

1. 施工会社に設計、施工を一括して依頼する場合
   住宅を施工するハウスメーカー、ビルダー、工務店に設計・施工を一括して発注する方法です。
2. 設計と施工を分離して依頼する場合
   設計事務所に設計、又は設計と工事監理を発注。設計終了後に施工会社を選定します。
   この場合、自分で施工会社を選定する場合と設計事務所が推薦してくれることもあります。

いずれの方法を選ぶかは予算との兼ね合いもあり、難しいと言うよりは手探りの状態で進むようなものですが、実際に居住している人の話を聞いたり、住宅展示場、ショールームを見たり、パンフレット、インターネット等を利用して知識を収集することから始めて自分のイメージを相談する設計者を自分で探すことになります。
現実的には、一括して施工会社に依頼する場合はその時点で施工業者も選定することになる可能性が大きくなります。
要は、設計思想や提案力が自分に適しているか充分に納得した上で、自分の責任のもとで決定することが大切です。
　

売買契約にあたってのどちらかと言えば法的に必要な事項として、敷地・建物の状況、支払い方法、契約の解除、違約金、適用法規、登記簿の表示・権利等が記載されています。

重要事項説明書の内容に記載されていない項目として、個々の物件に必要な下記についても説明を受け書面化してもらうと後々のトラブルを防止できます。

• 契約金額に含まれるもの（例：証明器具、カーテン、各種設備など
• 固定資産税の負担（１月１日の所有者負担に対する物件の応分の負担の有無）
• その他

必要経費と考えられるもの

1. 税金・登記費用
   印紙税、登録免許税、不動産取得税、登記手数料
2. ローン手続費用
   印紙税、登録免許税、登記手数料、融資手数料、 保証料、団体信用生命保険特約料
3. 保険料
   特約火災保険料、特約地震保険料
4. 引越費用
   運搬費、生活残存物処分費、電話等移設費
5. 修繕積立金（分譲マンション購入の場合）
6. 耐久消費財購入
   カーテン、照明器具等
7. その他
   儀式（地鎮祭、上棟式）費用、近隣挨拶

ケースバイケースで必要となる経費

• 特に、同一場所での建替えの場合などは、解体費用、滅失登記手数料、仮住まい費用、引越費用、荷物保管料、仲介手数料、庭木の移植などの費用が考えられます。